第1話「午前3時12分」

現実の事実眠りが浅く途中で何度も目が覚めるのが中途覚醒、早朝に目が覚めて二度寝ができないのが早朝覚醒で、寝つきが悪い入眠障害とあわせて、不眠のよくある形です。不眠と日中の不調が週に3日以上あり、3か月以上続く場合は、慢性の不眠症と呼ばれます。

眠れない日が続く時は？

e-ヘルスネットは、家での工夫で良くならない時は専門医（せんもんい）に、まずはかかりつけ医に相談してみるとよいとしています。

出典

• 厚生労働省 e-ヘルスネット「不眠症」（新しいタブで開きます）

現実の事実ストレスに関する質問票に働く人が記入し、自分のストレスの状態を調べる検査です。常時50人以上の働く人がいる事業場では、会社が毎年1回行う事が法律で決められています。結果は本人に届き、本人の同意がなければ会社には知らされません。

50人未満の職場は？

2025年5月に公布された改正労働安全衛生法で、令和10年（2028年）4月1日から、50人未満の事業場にもストレスチェックが義務になります。それまでは努力義務です。

受けないといけない？

働く人に受検の義務はありません。受けない事を理由に、会社が不利益（ふりえき）な扱いをする事は禁止されています。

出典

• 厚生労働省「ストレスチェックって な~に?」（新しいタブで開きます）
• 厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」（新しいタブで開きます）

現実の事実会社の中で働く人の健康を支える保健師です。国の指針は、働く人の心の健康のケアを、本人のセルフケア・上司のケア・産業医（さんぎょうい）や保健師など社内の専門の人のケア・社外の専門機関のケアの4つに分けていて、保健師は3つ目を担います。

出典

• 厚生労働省「ストレスチェックって な~に?」（新しいタブで開きます）

現実の事実厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、大人について「適正な睡眠時間には個人差があるが、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保する」としています。眠れない・眠っても休んだ感じがしない状態が続き、昼の暮らしに響いている時は、速やかに医師に相談するよう書いています。

休日の寝だめで取り戻せる？

睡眠ガイドは、寝だめで眠りを「ためる」ことはできず、休日に長く眠る必要がある時は、平日の睡眠時間が足りないサインだとしています。

出典

• 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」（令和6年9月18日一部修正）（新しいタブで開きます）

現実の事実ストレスチェックで高ストレスとされ、医師の面接が必要と実施者が認めた人には、面接指導の申出の案内があります。申し出ると医師と話して助言をもらえ、必要な時は会社が医師の意見を聞いて、仕事を軽くするなどの措置をとります。申し出た場合は、結果を会社に伝える事に同意したとみなされます。

出典

• 厚生労働省「ストレスチェックって な~に?」（新しいタブで開きます）

現実の事実ストレスチェックを受けない事、結果を会社に伝える事に同意しない事、面接指導（めんせつしどう）を申し出た事・申し出ない事を理由に、会社が働く人を不利に扱う事は禁止されています。面接指導の結果を理由にした解雇・雇い止め・退職の勧め・不当な配置転換（はいちてんかん）なども禁止です。

出典

• 厚生労働省「ストレスチェックって な~に?」（新しいタブで開きます）

現実の事実会社で働く人の健康管理などを担う医師です。働く人が50人以上の事業場は、労働安全衛生法で産業医を選ぶ事が義務になっています。産業医は、働く人の健康について会社に勧告でき、会社はその勧告を尊重しなければなりません。

出典

• 厚生労働省「産業医による労働者の健康管理等を徹底しましょう」（新しいタブで開きます）